2015年2月12日、中国メディア・網易は日本での生活が3年になるという中国のネットユーザーの声を紹介した。このユーザーは3年間の生活で日本に対する理解が深まると同時に、日中の生活の差について記事などで仕入れた情報と実際の体験に若干のずれを感じたという。

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中でも注目した点が、日本の義務教育の充実ぶりだ。日本では小学校に通うのに学費がかからず、児童手当まで存在することについて「本当の意味での義務教育が行われている」とコメント。子どもを小学校に通わせる費用は書籍、衣服など年間20万〜30万円前後で、男性会社員の1カ月分の給料に相当すると紹介している。これに対し、中国にも9年間の義務教育があるが学費がかかり、雑費などすべてを足すと年間3000〜5000元（約5万7000〜9万5000円）に上ると指摘した。

この投稿を目にした中国のネットユーザーからは、以下のようなコメントが寄せられている。

「中国人の収入は、日本人や韓国人の10分の1だろ。中国人は日本人、韓国人に劣るっていうこと？」

「中国のリーダーは日本人の100倍も良い生活をしているよ。中国の弱点と日本の優れたところを比べるべきではない」

「すごい皮肉！」

「中国はお金と権力のある人の天下ってことだよ」

「日本がどうだろうと関係ない。中国の制度は素晴らしいのだ。どんなに内容がひどくても！」

「例えどんな制度であろうと、就学や就職、医療や住宅問題で国民が疲弊するのは間違っている」

「仮に日本が今、中国を占領していたら、中国人も学費がいらないのかな」

「中国は強大な国に成長した。もっと自分の国に自信を持たなければ」

「日本は明治時代から教育をとても重視している」

「学費がかかる、かからないという問題ではなく、教育のレベルを見てよ。日本の教育の質は世界一流。日本がうらやましい」（翻訳・編集/野谷）