2015年3月7日、沖縄県・尖閣諸島（中国名・釣魚島）を日本領土として表記した1969年発行の中国地図の存在を日本の外務省がホームページなどで公表する予定だという。だが、中国の著名な歴史学者たちは一様に同地図の証拠能力に否定的な見方を示している。中国紙・環球時報が伝えた。

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清華大学現代国際関係研究院の劉江永（リウ・ジアンヨン）副院長は、「1958年に中国で発行された地図には確かに『尖閣諸島』や『魚釣島』の記載があった。それは戦前の日本で作られた地図を基にしているからだ。中国ではこれまで『尖閣』や『魚釣島』などの名詞を使用したことは一度もない。この58年版の地図には小さな文字で『一部の国境線は抗日戦線前の『申報』の地図に基づく』と書いてある。この申報は清朝からある新聞社で、1940年当時は完全に日本の支配下にあった。この時代に同社が発行した地図はすべて日本のための地図だ」と説明。さらに「この58年版の地図は60年にも再発行されており、今回日本側が提出している69年製地図は再々発行されたものである可能性が高い」と語った。

中国社会科学院国境研究センターの李国強（リー・グオチアン）副主任は、「釣魚島が中国固有の領土だという事実をたった1枚の地図で覆すことは不可能」と断言。「中国は日本よりもさらに多くの地図を証拠として提示することができる。釣魚島は中国領と記載されている過去の地図をわれわれはこれまでに何度も証拠として示している。日本政府はなぜこれらを無視するのか」と非難した。

「日本はここに来て焦り始めている」と話すのは、中国社会科学院日本所の高洪（ガオ・ホン）所長だ。「中国は釣魚島の領有権を国内外に主張するウェブサイトを開設し、日本語と英語でその根拠を論理的に示した。このため、日本政府は自らに都合のよい『反証』を持ち出したに過ぎない」と断じている。（翻訳・編集/本郷）