2015年3月12日、中国メディア・戸外資料網は、韓国が2018年開催の平昌冬季五輪の誘致に成功したことによって一部産業が発展したことを例に挙げ、2022年の冬季五輪開催地に中国が選ばれた場合に、関連産業にもたらされる巨大なメリットについて解説した。

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2022年冬季五輪の開催地は、マレーシアで今年7月31日に開催される第128次国際オリンピック委員会（IOC）総会で決定される。開催地に北京・河北省張家口が選ばれた場合には、中国の経済や社会に大きな影響を与えるだけでなく、アウトドア関連産業やスポーツ産業にも大きなメリットをもたらすことになる。

五輪誘致の成功がアウトドア関連産業やスポーツ産業にもたらすメリットがどれほど巨大なものであるのかは、韓国の例を見ることによって理解できる。1988年に開催されたソウル五輪は、その年の韓国経済を12．4％成長させ、スポーツ産業にも莫大（ばくだい）な収益をもたらした。そして、その成功は、韓国政府のスポーツ産業に対する振興や投資を増加させることになった。

韓国政府は2007年、「スポーツ産業振興法」を制定。2013年には「スポーツ産業中長期発展計画」を制定し、2014年にこれを大幅に改定したことにより、韓国政府によるスポーツ関連産業や主催試合への投資額は約100億元（約1940億円）規模になった。また、新たに修正された計画によると、韓国スポーツ産業の規模は、2018年の平昌五輪までに、現在の2068億元（約4兆119億円）から3100億元（約6兆140億円）へと成長し、新たに40万人分の就業機会を生み出すことになるという。

一方、韓国アウトドア関連産業の規模は、90年代初期にはわずか1000億ウォン（約107億円）にすぎなかったが、平昌での冬季五輪開催が2011年7月に決定した以降、急成長を遂げてきた。市場規模は、2012年には5兆8000億ウォン（約6206億円）、2014年には約7兆ウォン（約7490億円）に達し、アウトドア用品に関する1人当たりの年間消費額が13万ウォン（約1万3910円）となった。いまや、アウトドアスポーツが韓国人の生活の一部にさえなっている。

中国政府は2014年10月、スポーツ産業の年間20％以上の成長と同産業が今後迎える歴史的発展の機会に関する、「スポーツ産業の発展加速によるスポーツ消費促進に関する若干の意見」を公布した。韓国の例からも明らかなように、中国が2022年の冬季五輪誘致に成功すればスポーツ人口が増加し、1000億元（約1兆9400億円）以上の成長空間を持つとみられている関連産業の高度な発展を促すことは間違いない。（翻訳・編集/秋田）