2015年3月17日、韓国テレビ・SBSは「平昌が聞くであろう五つの苦言」と題する記事を掲載した。

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2018年平昌（ピョンチャン）五輪の準備状況を確認するための国際オリンピック委員会（IOC）調整委員会の第4回会議が、17日から19日まで、韓国の江原道江陵市で開かれる。「分散開催」論争後に初めて開かれる会議であり、韓国はもちろん、世界からも注目が集まっている。平昌五輪開幕まであまり時間が残っていないため、今回の会議でIOC調整委員会は大会組織委員会に「厳しい苦言」を呈すると予想される。大会組織委員会が聞くであろう「IOCの苦言」は以下の五つだ。

1．競技場の建設が遅れているのはなぜ？

新設する競技場の完成度を見てみると、フィギュア・ショートトラックは10．7％、アイスホッケー1は10．9％、アイスホッケー2は12．0％、そり競技場は20．3％、アルペンスキー競技場は8．3％だ。さらに、着工が最も遅かったスピードスケートの競技場は、再設計が終わっていないため、いまだに本格的な工事を始められずにいる。

2．来年2月のテストイベントに間に合うのか？

2016年2月、テストイベントとしてアルペンスキー・ワールドカップが江原道の競技場で開催される。しかし、環境破壊問題などで工事の着工が遅れたため、競技場の完成度は8．3％にすぎない。大雨や台風などで工事が遅れた場合は、テストイベントが開催できない可能性もある。国際スキー連盟（FIS）のカスパー会長も先月、開催準備の状況について「テストイベントを正常に開くことは難しそうだ」と苦言を呈した。

3．スポンサー契約はこれだけ？

現在、組織委員会と契約を結んだスポンサーは、KT、ヨンウォン・アウトドア、サムイル会計法人、パゴダ・アカデミーの4社だけ。18日には大韓航空と契約を結ぶ予定だが、これまでに確保した金額は、組織委員会が設定した目標額の30％ほどだという。

4．外国人専門家は本当にいないの？

現在、組織委員会の職員数は約300人で、2016年までに800人に増やす計画だ。李完九（イ・ワング）首相は、政府から優秀な人材を選抜し、101人を組織委員会に派遣すると発表したが、冬季スポーツの専門知識と外国語力、国際感覚を兼ね備えた専門家が大幅に不足している。IOCは「韓国に有能な人材がいない場合は外国人の専門家を雇用するように」と提案したが、外国人専門家の給与は全額、組織委員が負担しなければならない。財源の確保が難しく、なかなか決断できない状況だという。

5．開催後の競技場活用はどうする？

これまでにIOCは何度もこの問題に言及してきたが、組織委員会は、一部の競技場を除いて、明確な回答を提示できずにいる。競技場を「どのような用途で使用するか」また、「誰が運営するか」を決定しなければならないが、江原道と文化体育観光部の間で意見が分かれている。

これについて、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。

「誰のためのオリンピック？もっと慎重に判断して！！」

「『最悪の五輪だった』という声を聞きたくないなら、今からでも違う国に開催権を譲渡しろ」

「開催後に残る借金の山が一番心配だ…」

「結局、一番つらい思いをするのは国民」

「六つ目の苦言『本当に雪は降るのか？』」

「準備不足のせいで大きな事件が発生して、国際社会から批判されたらどうする？」

「韓国政府は開催＝成功だと思っているようだ」

「なぜスポンサーが少ないのか？一流企業は平昌五輪が失敗に終わることを知っているからだ」

「まだ間に合うから、日本に開催権を渡して」（翻訳・編集/堂本）