2015年3月18日、韓国・聯合ニュースは、円安の追い風に乗って業績改善を遂げた日本の大企業が相次いで大幅な賃上げに踏み切っていると報じた。

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報道は、トヨタ自動車が2015年度の従業員の基本給を4000円引き上げることを明らかにしたと報じた。これは、労働組合の要求に使用者側が答える現行の賃金交渉方式が2002年に導入されて以来、トヨタが行った賃金引き上げの中で最も大きいものとなる。また、日産自動車は5000円、ホンダは3400円の基本給引き上げをそれぞれ発表している。さらに、日立製作所、東芝、パナソニック、三菱、富士通、NECなど、電子機器分野の6大企業はすべて今年度の基本給を3000円引き上げると明らかにした。1998年に現在の交渉方式が導入されて以降、最大の上昇幅である。

この報道に、韓国のネットユーザーから多くの意見が寄せられている。

「これこそ経済のトリクルダウン効果（※富める者から貧しい者へ自然に富が滴り落ちる理論）だ」

「日本は長い間、賃金引き上げがなかったのに、やっと長いトンネルから抜け出したんだな」

「韓国の大企業は、際限ない欲によって動いており、正しいリーダーがいないから庶民は最終的には息絶えるしかない」

「韓国財閥よ。憎らしい日本の企業でさえ、このように賃上げを実施している。韓国が日本に絶対勝てない理由だ」

「外国から耳の痛い話が出たとしても、自国民を豊かにできればそれは素晴らしい指導者だ」

「韓国人が安倍を嫌っても、日本国民の支持率の高い理由がここにある。韓国の指導者は、外国に行けば大歓迎されるが、国内では…」

「安倍首相が正しかった。腹いっぱい食える生活を保障してくれるリーダーが、素晴らしいリーダーだ」

「安倍首相が韓国も統治してくれれば、庶民はより住みよくなるだろう。財閥は嫌がるだろうけどね」（翻訳・編集/三田）