2015年6月27日、中国中央テレビは、24日の東京株式市場の日経平均株価が、18年ぶりの高値となる20868．3円となったと伝えた。

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中国中央テレビによると、日本人投資家たちは、株価の急激な上昇が15年前のITバブルとよく似ていると心配しているという。2000年、日本のインターネット関連企業の株価は急激に上昇したが、バブル崩壊後に日経平均株価は63％下落した。

このニュースが中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で伝えられると、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「少なくとも日本の政治家はバブルの存在を認めることができている」

「やっぱり日本人の方が誠実だな。わが国の官製メディアとは違う」

「話題をそらすのはやめろよ」

「日本がバブルなら俺たちは夢の中だな」

「まずは中国の株式市場をちゃんと管理してくれよ」

「リスクが分かっている日本人はやはり賢い」

「つまり日本人はみんな株の常識を知っているということ。中国人のように、はやりで株に手を出しているわけではないのだ」

「63％の下落か。俺たちは3週間で達成できるな」

「日本も中国と同じだよ。お金があるから株式市場がにぎわう。アベノミクスは株式市場で異彩を放っているだけ」

「日本政府は株式市場に介入する勇気はないからな」

「日本の実体経済は0．4％しか成長していないという事実」（翻訳・編集/山中）