2015年6月26日、中国新聞社によると、アメリカのシンクタンク「ピュー・リサーチセンター」が行った世論調査の結果、世界の約5割、中国では約7割の回答者が「中国は米国に代わる超大国になる」と回答した。

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調査は世界40カ国の成人、計4万5000人に対し、米国と中国についての見方を聞いたもので、世界全体では米国を好意的に見ている人が69％、中国は55％と、いずれも半数以上が好意的に見ていることが分かった。

中国を好意的に見ているのはアフリカと南米諸国に集中しており、アジアでは評価が二分している。中国に対して好意的な回答の割合が高い国はパキスタン（82％）、ガーナ（80％）、ロシア（79％）で、最も低いのは日本（9％）だった。

「中国は米国に代わる超大国になっている、あるいはこれからそうなる」と考えると回答した人の割合は48％で、「そうとは限らない」と回答した割合を上回った。27カ国で、中国は米国に代わる世界最大の経済大国になると考える人が多数を占めており、その傾向はEUで最も高かった。「そうならない」との回答が多数を占めたのは、米国、インドネシア、フィリピン、日本、ベトナム、ブラジル、ウガンダだった。

中国では67％が「中国は今後米国を上回る超大国の地位に立つ」と回答した。オーストラリアとフランスでもそれぞれ66％が同様の見方をしている。

また、中国では50代以上で3分の1が米国に好意的だが、18歳から29歳の若者ではこの割合が59％に達する。同様に、米国では若者の55％が中国に対して好意的だが、50歳以上ではこの割合は27％にとどまった。これについて、記事は「米中の若者は年長者よりも偏見が少ない」と伝えている。（翻訳・編集/岡本悠馬）