2015年7月6日、環球網によると、米誌ナショナル・インタレストはこのほど、中国の過去30年での急成長は人々がこれまで抱いていた「日本と中国はもう戦争をしない」という見方を覆したとする記事を掲載した。

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現在考えられる日中間の紛争発生の状況は三つあり、日本と中国が直接衝突すること、日本が米国の同盟国として米中戦争に巻き込まれること、朝鮮半島情勢に関連する武力衝突だという。特に日本と中国が直接衝突する可能性について、記事は「尖閣諸島とその周辺の戦力配備はキューバ危機以来の危険なにらみ合いだ」と指摘している。

1894年以降、日本と中国は3回にわたる戦争を行っているが、第2次世界大戦後、敗戦国である日本は同盟国の統制下に置かれ、平和主義の憲法も施行されたことで、日中両国が争うことはなくなったように見えた。しかし、中国は急速な経済成長を遂げ、国防予算を大幅に拡大し続け、軍事力はアジア最大規模となった。尖閣以外の南シナ海などの領土紛争でも両国は立場を異にしており、そうした見方を打ち消してしまった。

両国とも大規模な戦争に巻き込まれることは望んでおらず、近い将来に戦争が起きることは考えられないが、多くの場合、戦争は無意識のうちに始まってしまうものだと記事は伝えている。（翻訳・編集/岡田）