2015年7月15日、韓国・世界日報は、日本のIT企業が1％の大学生・院生をターゲットにしたハイレベルな交流を提供するSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を始め、議論になっていると報じた。

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日本の株式会社LIPが14日、会員制SNS「Lemon」を本格スタートし会員の募集を開始した。「質の高い社会のネットワークサービスを目指す」とし、登録には厳格な基準を設けられている。既存のデータベースに登録されたメンバーと少なくとも30％以上の親和性があると人工知能に判定された場合にのみ登録が可能だ。会員のほとんどは海外留学経験者やモデル、作家、名門大学、財閥企業の2世など、日本社会で上位に位置する人々だという。報道によると、LIPの関係者は「社交クラブのような概念で、信用力の高いコミュニティーを形成して、多くの交流と新たな関係が生まれることを期待する。レベルの高い集団が形成されるだろう」としている。

この報道に、韓国のネットユーザーから多くの意見が寄せられている。

「大韓民国では、オフラインですでに行われていることだ。何をいまさら」

「日本も韓国も似たようなものだな」

「韓国に持ってきたら大当りだ。多分そこに登録するための塾も出てくるぞ」

「フェイスブックはもともとハーバード大の学生専用だったけど、商用化されたら誰でも入会できるようになった。それの逆だな」

「韓国にも上位1％の詐欺師が集まっている所がある」

「同じ水準の者同士が交流を持つことが正しいのだろうか？」

「日本はもともと貴族制の国だ。民主共和制なんて日本にはない。そんな国だから、こんなサービスも出てくるのだろう」

「オフラインがオンラインに移っただけのこと。日本はまだ政治家や芸能人などをありがたがる傾向が強いからな」

「そもそも、誰でもアクセスできるネットサービスが基本なんて誰が言った？」（翻訳・編集/三田）