2015年7月22日、環球時報（電子版）によると、第二次世界大戦中に前身である三菱鉱業が旧日本軍の捕虜になった米国人に強制労働させたとして、三菱マテリアルが元捕虜らと遺族に謝罪したことを受け、同社社外取締役の岡本行夫氏は英国、オランダ、オーストリアなどの元捕虜への謝罪も希望していると表明した。その上で中国で強制労働された人々への謝罪の可能性も示唆した。

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岡本氏は外国メディアの取材に対し「もし機会があれば同様の謝罪をしたい。ほかの企業がどう対応するかは分からない。しかし、三菱は元捕虜に苦痛を与えた日本企業であり、謝罪しなければならない」と語った。

さらに「われわれは現在、全力で被害者との和解に向けて取り組んでいる。個人的に強制労働させられた中国の人々に同情する。私は謝罪しなければならないと思う」と述べた。中国で損害賠償訴訟が起きていることを念頭に「われわれは経済的な補償による解決の道を探る」と話した。（翻訳・編集/大宮）