2015年7月28日、「日本で韓流ブームが急激にさめた理由」をめぐって日韓両国のネットユーザー間で意見の応酬が繰り広げられている。李明博（イ・ミョンバク）前大統領による独島（日本名：竹島）上陸を嫌った安倍晋三首相がマスメディアを使って、嫌韓ブームを作ったとの指摘に対し、日本側は「安倍首相にそんな力はない。妄想も甚だしい」と反論している。

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発端は韓国のインターネットユーザーの立てたスレッド。「日本で韓流ブームが最高潮に達していた12年8月10日、李前大統領が独島に上陸し、『天皇陛下が訪韓したいのなら心から謝罪すればいい』と述べた。安倍首相はこれを利用し、すべてのマスコミを掌握し、嫌韓の雰囲気を作り出し、世論を誘導した。日本のコリアンタウン・新大久保は崩壊一歩手前の状態だ」と書き込んだ。

日本ではNHK・BSで放映された「冬のソナタ」（2003年4〜9月）が大ヒットしたのが韓流ブームの始まりとされている。その前の01年から歌手BoA（ボア）が日本でも活動し、05年には男性グループ「東方神起」が日本デビューするなどK−POPが韓流ブームをけん引した。

韓国国内からはとりわけ、李前大統領の発言や行動に関しては賛否両論さまざまな声が寄せられたが、気になるのは「政権が文化にまで関与してブームを作ったり、なくしたりする日本はかなり後進国だ」とのコメント。スレッド主の主張をうのみにしたものだが、日本社会の実情を少しでも知っていれば、日本で政治による世論操作が可能とはとても思えないからだ。「ただ日本は韓流に飽きたんだよ」との見方は分かりやすい。

日本のネットユーザーからのコメントも、「安倍首相がマスメディアを掌握できるなら、安保法制でこんなに苦労するわけがない」などスレッド主の勘違いを指摘する反応が多かった。また、李前大統領による「天皇侮蔑発言」が「それまで笑韓、呆韓レベルだった人まで一気に嫌韓に傾かせた」との指摘は説得力があった。（編集/KO）