2015年8月6日、韓国・聯合ニュースは、韓国企業が業績不振にあえぐ中、好調な日本企業との対比が鮮明になっていると伝えた。

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国際金融市場とブルームバーグなどによると6日、第2四半期の業績を発表した韓国のKOSPI指数編入銘柄の89社のうち、一株当たり利益（EPS）が市場の予想を上回った企業は45社となり50．56％を占めた。一方、日本の日経225指数編入銘柄では124社の企業のうち87社（70．16％）が予想より良好な実績を収めた。売上高でみると韓国企業の状況はさらに厳しい。予想を上回る売上高を記録したのは、韓国企業が88社のうちわずか35社（39．77％）、日本が144社のうち87社（60．42％）だった。日本では特にIT業界が好調で、ソニー、任天堂、パナソニックなどはすべて良好な実績を発表した。ブルームバーグ、「日本企業の業績がアジアで最高水準」と伝えている。

この報道に、韓国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられている。

「自分でまいた種だ」

「韓国企業は当面、目の前の利益のために四苦八苦するだろう」

「韓国企業は、国民の信頼さえも失ってしまった」

「原因のないところに結果はない。韓国人が自分の利益だけを追い求めた結果だ」

「創造経済（朴槿恵大統領の経済政策）の成果だな」

「企業は絶えず革新していかねば淘汰されるのは必然だ」

「為替レートの問題もあるが、日本製品と韓国製品を比べたら、格差は歴然としている」

「なぜいつも日本と比べる。韓国とはレベルが違うだろう」

「価格が同じであれば品質の良い製品を買うのは当たり前のことだ。日本製品は耐久性に技術力など、韓国製品よりずいぶん先を行っている。品質に関しては、日本製品は非常にうるさく管理する。引き続き円安が続けば、韓国の産業は全て日本にのみ込まれる」

「日本企業は輸出が大変な時でも、自国民から暴利を吸い上げるような真似はしなかった。だから日本人の自国企業に対する信頼は厚い。それに比べて韓国企業を見ろ。自国民を『カモ』にしている。内需が基本なのに自国民を見捨てたのだ」（翻訳・編集/三田）