2015年8月28日、香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストは、日本の若者が、自分たちには直接の責任のない70年前の戦争について、日本がいまだに謝罪を求められることに心底うんざりしていると報じた。

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若者たちは、戦争のことで隣国から批判されることについて、自分たちの両親たちの世代よりも強い反感を抱いている。日本の記者は、「若者たちは、日本はいつも中国と韓国に非難されていると思っている。祖父母の代に起こった自分たちには直接の責任がない出来事だと考えている」と述べた。

また、国際基督教大学のスティーブン・ナギ准教授は、隣国の絶え間ない非難によって、日本の若者は否定的な目で隣国を見るようになったと述べ、それによる反感が政治的、経済的に非常に重要な2国から若者を遠ざけていると語った。また、多くの学生は中国研究に興味を示さず、マスメディアやネットから情報を受け取っている。今後の政治家が地域のパートナーと協力する技術や能力、人脈を持たないままになってしまうと懸念を示す。

国際NGOの日本代表部に勤めるある人物は、戦争を忘れようとすることで、日本は大きな代償を払わされることになると警告する。「戦時中にどれだけ日本人の生活が苦しかったかということはよく話題に上るが、あの戦争がいったいどういうものだったのかが語られることはない」と述べ、「日本の多くの欠陥は戦争を源としている。我々はいかにして自らの歴史を読み解くか、ある意味で、戦争の終わりとは旧体制の崩壊を意味する。だが、日本は知らないうちに旧体制を維持してしまっている」と語った。（翻訳・編集/岡本悠馬）