2015年9月24日、中国紙・参考消息（電子版）によると、日本と中国が海外高速鉄道プロジェクトの受注獲得争いを繰り広げる中、今度は米国市場でも競争が激しさを増しつつある。日本メディアは「価格で優勢な中国にあらゆるプロジェクトを奪われてしまう恐れもある」と警戒を示す記事を掲載した。

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中国は習近平（シー・ジンピン）国家主席の訪米を前に、米国西部の高速鉄道建設計画に加わることを急きょ表明した。新華社によると、中国共産党中央財経領導小組の舒国増（シュウ・グオズン）氏は17日、計画について米中間で実質的な進展があったと北京で行ったブリーフィングで明かした。

中国勢は6社で米国に合弁会社を設立。出資額や比率は明らかではないが、中国鉄路総公司や世界最大の鉄道車両メーカー・中国中車もこれに加わり、国を挙げての受注攻勢をかけてくるとみられる。日本ではドミノ倒し効果で次々に同様のプロジェクトを中国勢に奪われてしまう危険性もあるとの声が上がっている。

この記事に対し、中国のネットユーザーからは「日本は技術に絶対的な自信を持っているが、実際には差はない。国土の広い米国では同条件での運用経験のある中国の方が有利だ」「日本の高速鉄道は地下鉄や短距離の都市間鉄道の類いだ。中国のは数千、数万キロの複雑な地形を走っており、比べる関係にはない」「中国の高速鉄道の方が技術的に優位にある。当初は日本やドイツ、フランスの技術に学んだが、今は自主開発している」など、中国の受注に自信を示すコメントが寄せられた。

一方、「日本は中国にとって師匠のような存在。しかし、いずれ弟子は師匠を超えるものだ」「日本人の熱心さは学ぶべきものだ。すべてにおいて規則正しい。日本製品の丈夫さはそこから生まれている。より多く学び、日本を超越し、中国製品を世界中に広めようではないか！」「本当のところを言うと、中国の高速鉄道はまだまだだ。努力あるのみ」など、日本の技術を認めるコメントも多く見られた。（翻訳・編集/岡田）