2015年10月14日、東京株式市場の日経平均株価は大幅続落して始まり、一時前日比381円安の1万7853円を付けた。1万8000円を割り込んだのは10月5日以来約10日ぶり。中国景気の減速懸念や前日の米株式相場下落を背景に、利益確定売りが多く出回った。個別銘柄企業の業績に対する懸念も売り材料となった。

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トヨタ、日産など自動車株や、新日鉄住金をはじめとする資源関連株を中心に、幅広い銘柄に売りが広がった。中国の9月の輸入が大幅減少したことに加え、10月のドイツ景気予測指数が低下。世界景気の減速が広がるとの懸念が市場を覆い、投資家心理を冷やしている。2015年度上期の連結営業利益が前年同期比大幅減となったとの情報を受けてニコンや関連精密株が売られている。

注目される14日の上海株式相場は前日比13ポイント（0．40％）安の3280で始まり小動きの展開。前日に8月21日以来の高値を付けていたため、目先利益を確定する動きが優勢となっている。（八牧）

■筆者プロフィール：八牧浩行

1971年時事通信社入社。 編集局経済部記者、ロンドン特派員、経済部長、常務取締役編集局長等を歴任。この間、財界、大蔵省、日銀キャップを務めたほか、欧州、米国、アフリカ、中東、アジア諸国を取材。英国・サッチャー首相、中国・李鵬首相をはじめ多くの首脳と会見。東京都日中友好協会特任顧問。時事総合研究所客員研究員。著・共著に「中国危機ー巨大化するチャイナリスクに備えよ」「寡占支配」「外国為替ハンドブック」など。趣味はマラソン（フルマラソン12回完走＝東京マラソン4回）、ヴァイオリン演奏。