2015年11月8日、韓国・聯合ニュースによると、日本国民は「嫌中・嫌韓」意識が強く、中国国民は「反日・親韓」感情を抱いているとの調査結果が出た。

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韓国外交部がこのほど、サムジョンKPMGに依頼し、世界14カ国の成人5600人（1カ国当たりの有効標本400人）を対象に、相手国に対する好感度を調査した。これによると、中国に好感を持つと答えた日本国民の割合は5．8％、嫌悪するとした日本国民は77．7％だった。また、韓国に好感を持つと答えた日本国民の割合は14．0％、嫌悪するとした日本国民は59．7％だった。

一方、日本に好感を持つと答えた中国国民の割合は35．3％で、嫌悪するとした中国国民は41．7％。また、韓国に好感を持つと答えた中国国民は65．8％、嫌悪するとした中国国民は9．0％にとどまった。

調査は5点満点の評価で、4〜5点なら「好感」、1〜2点なら「嫌悪」と分類した。

この結果を受け、サムジョンKPMGは「日中間の嫌悪感に比べ、2カ国の韓国に対する警戒心が比較的低いことから、北東アジアの協力体制を築くためには韓国の役割が重要だ」と指摘した。

これについて、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「過ちを犯し、中国や韓国を苦しめたのは日本。中韓が日本を嫌うことはあっても、日本が中韓を嫌うのは理解できない」

「日本国民の多くが韓国を嫌っていても、韓国国民の多くは日本を愛しているのだろう」

「なぜ好感の反対が嫌悪になる？」

「日本国民の多くが、韓国＝反日と勘違いしている。だからこのような結果になるんだ」

「どこで調査したのだろう？実際に日本に旅行に行くと、嫌中・嫌韓の雰囲気は全く感じられない」

「同盟国の韓国を憎んでどうする？」

「韓国政府はこの結果を重く受け止めて。支持率を上げるために反日を叫ぶのはやめて、冷静に中立的な立場で外交をするべき」

「韓国国民が韓国を愛せていないのに、外国人が韓国を愛してくれるはずがない」（翻訳・編集/堂本）