2015年12月5日、中国メディアの聯合早報は、伊藤忠商事が中国語を話せる人材を18年3月までに社員の約1/4にあたる1000人に増員すると伝えた。

伊藤忠商事の人事部は、「社内には英語のできる人材は少なくないが、中国では中国語がメインとなる。言語的な障害を取り除くためには、社員の中国語教育を強化しなければならない」と語った。日本の経済評論家はこの戦略について、「中国経済が失速しているとはいえ、13億人の市場は軽視できない」との見方を示した。

このニュースが中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で伝えられると、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「これはいいね。日本語を学ぶ必要がなくなる」

「中国語が世界経済を救うな」

「先を見据えた戦略だ。日中関係は政治的要因の影響を受けるべきではない」

「政治ではどんなに不安定でも、日本大好きという中国人の心は変わらない」

「中国国内にはこういう雰囲気と考えはまずないな」

「それに比べてわが国では英語を学ぶ必要はないと叫ぶ人も少なくない」

「13億人じゃないよ。比較的消費能力のある人は数千万人しかいない」

「これはもっと中国人のお金をだまし取るために違いない」

「かつて中国を侵略する時も中国語を学んでからだったよな」

「まさか植民地にするためじゃないだろうな？」

「でも日本語を学ぶ中国人の方がずっと多いけどね」

「こんなの意味がない。中国語ができる日本人ほど中国のことが嫌いだ」（翻訳・編集/山中）