2015年12月14日、中国紙・環球時報傘下の環球輿情調査センターが行った調査で、外国人の7割が「中国は強国である」と認識していることが分かった。

同センターが行った「2015年、中国の国際イメージと国際影響力のグローバル調査」は、中国を含む世界20カ国の18歳以上を対象に10月13日〜11月25日の期間に行われた。

この中で、中国を除いた19カ国について、「中国はすでに世界的な強国になっていると思いますか」の問いに対して69．0％が肯定的な回答をしており、3年連続で上昇した。このほか、18．1％が「まだ完全には世界的な強国になっていない」と回答。「強国ではない」と「分からない」はそれぞれ4．7％と8．2％だった。

国別でみると、肯定的な回答が多かったのはパキスタン（92．1％）とフランス（87．6％）。少なかったのは、インド（57．5％）、カザフスタン（57．1％）、ドイツ（55．8％）、ベトナム（54．4％）などだ。

一方、中国人の回答はやや慎重で、「中国はすでに世界的な強国である」の問いに肯定的な回答をしたのはわずかに27．9％。「まだ完全には世界的な強国になっていない」は51．8％となり、「強国ではない」も19．5％と少なくない。（翻訳・編集/北田）