2016年2月9日、中国メディアが掲載した「日本の食品の安全性は伝説にすぎない」との記事について日中双方のネットは「日本の食品が安全かどうかは知らないが、中国の食品はほとんどが安全でないことは知っている」「日本も100％安全ではないが、中国産は100％危険」などと批判した。

今日頭条の記事は日本でも食品安全に関する問題があると指摘。11年に福島県や宮城県、岩手県の牛肉から基準値を上回るセシウムが検出されたこと、14年に福島県沿岸で取れた魚から基準値の124倍の放射性物質が検出されたこと、15年にはマクドナルドのポテトから人の歯が出てきたこと、16年1月には廃棄処分されたはずの加工食品が転売され流通したことなどを挙げ、日本の食品も決して安全とは言えないと主張した。

これについて中国のネットユーザーからは、「自分がちゃんとできていないのに、他人の悪口をよく言えたものだ。中国より安全じゃないところなんてあるのか？」「日本の食品が安全ではないと言っても、調べて明らかになる。でも俺たちはお互いに毒を入れ合っている」「日本は問題が明るみに出ると販売停止になるが、中国では発覚しても生産販売を続ける」など逆に自国の問題を指摘するコメントが相次いだ。

日本のネットユーザーからも、「日本の食の問題は賞味期限、消費期限、最近話題の転売くらい。中国みたいに紙やゴムが食べ物に化けたり、ゴミが食品になったりはしない」と指摘。「（日中では）レベルが違う」「青酸カリを飲むのと泥水を飲むのとの違い」と記事を批判するコメントが圧倒的だった。「日本の場合、発覚すると徹底的に追い込む」のが安全性担保に貢献していると言えそうだ。（編集/長澤）