2016年3月16日、環球網は仏メディアの報道を引用し、「世界の死亡原因の23％は環境と関係がある」とするレポートを世界保健機関（WHO）が出したと報じた。

WHOが示したのは広い意味での「環境」で、この中には交通事故も含まれている。レポートによると、2012年は約1260万人が大気、水質、土壌汚染や気候変動、紫外線、化学物質などが原因で亡くなり、うち820万人は大気汚染が関係していた。関連する病気として心疾患、がん、呼吸器疾患が挙げられている。

WHO関係者は「2002年の25％から2ポイント下がったが、10年間の人口増加を考えると環境が原因で亡くなる人の数は依然大きい」と指摘。最も多いのは東南アジアの380万人で、太平洋地域が350万人、アフリカ220万人などと続いた。

この結果を受け、WHOは二酸化炭素排出や化学物質使用の削減、紫外線対策や禁煙に対する強い措置を呼び掛けている。環境汚染への取り組みを改善することで毎年170万人の子ども（5歳以下）と490万人の高齢者の命が救えるという。（翻訳・編集/野谷）