2016年3月22日、環球時報はフィンランドメディアが掲載した「中国の中間層の半数近くが不眠に悩んでいる」とする文章を紹介した。

中国経済の推進力と注目されている中間層だが、不眠症状のある人は約47％に達する―。この数字は「世界睡眠デー」に合わせて発表されたもので、不眠症が疑われる人も15％に上った。その多くが好ましくない生活習慣と関連するとみられており、関係者の1人は一例として睡眠前の携帯電話やパソコン使用を指摘。また、20％近い人が「寝る前は仕事のことを考える」と答えたことも明らかになった。都市別では、「三、四線都市」と呼ばれる地方都市居住者の方が北京、上海、広州に住む人より睡眠の質が良いことも判明し、この原因は「大都市で暮らす人は仕事やキャリアアップにより強い関心を持っているため」とされている。

このほか、中国睡眠研究会のデータによると、中国の成人の不眠症発症率は世界平均の約7％をはるかに上回る38．2％。研究の結果、長期的な不眠は注意力散漫、記憶力低下、仕事に集中できないなどの問題を引き起こし、「事故が起きる可能性は倍増」との指摘が出ている。（翻訳・編集/野谷）