2016年6月3日、環球時報によると、世界保健機関（WHO）が発表した世界の大気汚染状況に関する最新レポートで、近年注目を浴びている中国、インドより深刻な状況を抱えている国があることが分かった。

WHOが調査したのは世界67カ国、795都市のPM10の状況。アフリカ西部に位置するナイジェリアのオニチャが「最も深刻」で、同市について米CNNは「PM2．5は正常な範囲内だが、PM10はWHO基準の30倍。北京の2倍近く、ロンドンの30倍近くに当たる」と報じた。

オニチャは農業、石油など環境資源を大量に消費する産業を経済の柱としており、港湾都市であるため貨物船も頻繁に往来、自動車は質の悪いガソリンを使っているという。このほか、電力供給が不安定という事情から多くの家庭が低品質の燃料による自家発電を行っていることなども汚染原因の1つとなっている。

同紙は「調査対象となった同国の3都市は状況がやや深刻だが、大部分の都市は比較的良好」と指摘する一方、2015年に世界銀行が発表した「大気汚染による損失は国民総所得の1％を占める」とのデータを伝えた。（翻訳・編集/野谷）