2016年10月19日、国際在線によると、東京五輪の一部競技を韓国で開催する案が持ち上がっていることに、中国のネットユーザーも感心を示している。

2020年東京五輪・パラリンピックのボート・カヌー競技の会場が決まっていないことを受け、国際オリンピック委員会（IOC）が韓国での開催を検討していると日本メディアが報じた。

ボート・カヌー競技を巡っては、整備費などの問題から、当初の海の森水上競技場から復興の象徴になるとして宮城県の長沼ボート場へ変更する案が検討されているほか、選手らからは埼玉県の彩湖を望む声があがるなど、混迷している。

報道によると、こうした状況を受けてIOC関係者が韓国忠清北道忠州市にあるボート場での開催を提案したというが、トーマス・バッハ会長は「うわさについてはコメントしない」としており、一部では「海の森水上競技場で開催したい人が意図的に流したデマだ」という指摘も出ている。なお、バッハ会長は被災地での開催を支持するコメントを発表している。

ただ、名前の上がった韓国忠州市の関係者は、「もちろん歓迎する。五輪ボート競技を行うにはまったく問題がない。IOCから公式な要請があれば関係機関と協力し、成功できるよう努力する」と前向きな姿勢を示した。

韓国のネット上では「韓国にも外国人客が訪れる」と歓迎する声がある一方、「植民地だと思ってるのか」と感情的に反発する声も少なくない。また、費用を抑えようと試行錯誤する日本と比べて、「平昌五輪は自然を破壊する上に金をいくらつぎ込むのか」という声も出ている。

この案は突然名前が上がった韓国を初め、北京五輪を控える中国でも注目度が高く、大きく報じられている。国際在線は、日本のフジテレビが行った韓国開催案についてのアンケートで、「日本人の95％が反対した一方、韓国人の70％が賛成した」と真逆の反応が出たことを伝えた。

これに対して、中国のネットユーザーからは、「確かに韓国はなあ…」「日韓ワールドカップ（W杯）を思い出した（※韓国がベスト4に進出したが、八百長疑惑がささやかれた）」「もしボート競技を韓国で開催すれば、後に2020年の五輪は韓国開催だったと言われかねない」といった韓国に対する皮肉めいたコメントや、「日本と韓国は本当に水と油だな」といった声も。また、「2つの国で開催するのはいろいろと問題になる。開催能力がないなら返上すべき」という指摘も出ている。韓国を巻き込む騒動に発展した会場問題、今後の動向に注目が集まる。（翻訳・編集/北田）