2018年5月17日、日本テレビが先日放送したドキュメンタリー番組について、澎湃新聞は「なぜ日本テレビは再び南京大虐殺を取り上げたのか」とする記事を掲載した。

この「南京事件2−歴史修正を検証せよ」は14日未明に放送された。記事は「制作チームは4年近い時間を費やして日中両国で資料を集め、南京大虐殺の史実の否定、改ざんを試みる歴史修正主義に反論」とした上で、上海日本研究交流センター研究員の黄剛（ホアン・ガン）氏が「日本の民間にある良識と公正」を指摘したことを紹介。同番組について黄氏は「日本のメディアは客観公正という職業基準を常に大切にし、良識を備えたメディア人も非常に多い」と話し、「日本の民間、教育界、文化界にも良識的な人は数多く存在し、中国との歴史問題に対して彼らは比較的正しい認識を持っている。こうした認識は社会の主流になりつつあり、メディアがドキュメンタリー番組という方法で歴史の真相を示したことは歓迎できることだ」と放送を評価した。

記事は同番組の1作目が15年10月に放送されたことを紹介するとともに、NHKが昨年8月と今年1月に放送した731部隊に関するドキュメンタリー番組が日本で反響を巻き起こしたことにも言及。前述の黄氏は「番組の放送は両国の関係改善に積極的な役割を果たす。中国と日本のこれまでの往来を振り返ってみると、そこには『民間が先行して政府を促す』という特徴が見られる。歴史、政治問題などで双方の言い分に食い違いがある時、民間やメディアは正しい力を形成することができる」とも述べたという。（翻訳・編集/野谷）