2017年4月18日、韓国で来年開かれる平昌（ピョンチャン）冬季五輪まで300日を切り、韓国・中央日報は、宿泊施設や飲食店、交通事情など現地の観戦客受け入れ態勢についてシリーズ記事で報じた。

記事が最初に大きな問題として挙げたのが、宿泊施設の不足だ。平昌のある江原道（カンウォンド）や大会組織委の推算では、五輪期間中の観客は最大で1日10万4610人、うち約6割に当たる6万人が現地に宿泊するとみられているが、平昌や近隣の都市・江陵（カンヌン）などのホテル・コンドミニアムの収容客数はすべて合わせても1万3000人程度。残りの4万7000人は江陵などのモーテル・ペンション・民泊に泊まることになるが、それでも必要数には足りない。

こうした状況を受け、現地では早くも宿代が暴騰している。同紙によると、スケート競技などが行われる江陵のモーテル20カ所のうち、すでに五輪期間中の予約を締め切った施設が4カ所あったようだ。予約を受け付けている11カ所でも、ある所は「1泊1室25万〜40万ウォン（約2万4000〜3万8000円）」と通常期の5〜8倍もの強気の価格設定、またある宿は「全室貸し切ってくれる団体の予約を歓迎する」「短期ではなく大会前後の25日間程度が好ましい」といった様子で、個人での予約は難しそうだ。

スキージャンプなどが行われる山間の横渓（フェンゲ）では事態はより深刻で、国際オリンピック委員会（IOC）関係者らが宿泊するためリゾートホテルなどの施設はすべて満室、モーテルなども一般客が部屋を押さえることはすでに不可能に近い。そのため宿に泊まることを諦め、韓国の街に多い「チムジルバン」と呼ばれるサウナ施設を宿泊先として探している人もいるそうだ。

観光経営学の専門家からは「海外の観光客にとんでもなく高い宿泊料を求めれば、江原道に対するイメージが悪くなりかねない。五輪という特殊性に鑑み、中央政府による適切な指導が必要だ」との指摘が出ている。

この報道を受け、韓国のネットユーザーからは宿泊業者らを批判する声が多数寄せられている。コメント欄には「これじゃ誰も来てくれない！国のイメージを下げるために誘致したのか？」「盛りも一時だからって、ぼったくりが猛威を振るっているね。まったく後進的な国民性だよ」「そもそも五輪開催自体が間違いなんだよ。ものすごいお金をかけて、自然を破壊して造った競技場も、五輪後には見向きもされないさ」などの声が並んだ。

また、「韓国人でさえ行きたくなくなる」「絶対に行くもんか」「海外旅行の方が安い」「江原道に行くのをやめよう」など、ボイコットを宣言するコメントも目立った。（翻訳・編集/吉金）