2017年3月13日、澎湃新聞は「日本の女子マラソン大会がわれわれに与えるヒント」と題する記事を掲載した。

記事が取り上げたのは、名古屋市で今月開催された名古屋ウィメンズマラソンだ。この大会では参加者3人が一時心肺停止になったが、記事は「現場スタッフの救助によって全員が命を取り留めた。この事例が中国のマラソンイベントにとって少なくない参考になるかもしれない」と指摘。実際の救護の様子を伝えた上で、日本の大会で見られる取り組みを紹介している。

記事によると、名古屋の大会で心肺停止に陥ったのは20代、30代、40代の参加者で、フルマラソンに出場した30代女性はゴールを通過した後に地面に倒れ込んだ。付近にいたボランティアは周囲に異変を知らせながら女性の元に。その後、駆け付けた救急隊員が手際よく自動体外式除細動器（AED）などを用意し、到着した医師に処置の状況を報告したという。記事は「女性が目を開いて医師が蘇生措置を停止した後も救護は続けられた。救急隊員は女性に名前やこれまでの出場経験を尋ね、最後に『一部記憶がないかもしれませんが、そのうち良くなります。すぐに救急車が来ますから』と声をかけていた」と説明し、同大会に救護担当として参加していた中国・第一反応の陸楽（ルー・ラー）CEOの「女性が倒れてから救急車に乗るまで5分もかからなかった。救護過程では女性のプライバシーもしっかり守られていた」というコメントも紹介。今年の東京マラソンにも関わったという陸氏は名古屋のレースで無事故が実現した要因として、人と物の大量投入を挙げた。

陸氏がまず指摘したのがAEDをはじめとする機材の充実ぶりで、「物的投入の規模は中国のマラソンイベントでほとんど目にできないレベル」。マンパワーに関しては「1000人が救護、救命など4つの部門に分かれて任務にあたった」と作業の細分化について話し、特に触れておきたいこととして「これらスタッフは異なる病院や団体からやって来た人々だが、大会の救護組織に加わってからは本来の組織の業務手順を“一時放棄”して組織委員会の統一ルールに基づき、厳格に執行した」点を挙げた。陸氏はさらに、気象条件を評価してレースコンディションを知らせる「レースコンディション・インフォメーション・システム」が同大会で導入されたことにも言及。記事は東京マラソンで実施された取り組みにも触れた上で、「中国国内のマラソンイベントはより科学的で周到な救護体制を構築する必要がある。そうすることで初めて悲劇を減らせるのだ」とまとめた。（翻訳・編集/野谷）