2017年4月2日、中国メディア・捜狐によると、2018年に開催が予定されている韓国・平昌五輪について、韓国で「中国人は参加不要」との声が上がっている。

開催地の平昌郡では、国威発揚のみならず、地元経済の活性化も当然期待され、とりわけ観光産業の成長には大きな期待が集まっている。ロッテグループは600億ウォン（約60億円）の支援を行うなど、開催に向けて準備が進んでいる。

しかし、その一方で、中国と韓国のスポーツ界では好ましくない事態が続いている。中韓プロバレーボールのクラブ対抗戦は中止となり、アルペンスキー大会では11人もの中国人選手が出場をキャンセル。ハワイでロッテグループが協賛している女子ゴルフ大会でも中国の主力選手4人が出場を撤回するなど、韓国が関わるスポーツイベントへの中国人選手の参加取消が相次いでいる。

中国は在韓米軍の高高度防衛ミサイル（THAAD）配備をめぐって市場からの韓国外しを行っているほか、スポーツ界でも韓国との交流に否定的な態度をとるなど、厳しい姿勢を続けていることもあって、韓国では「もう中国は平昌五輪には参加しなくていい」といった声が上がっている。

記事は、平昌五輪のPRビデオで「5000年の歴史」を自称したり、活版印刷も水墨もまるで自分たちの文化のように扱ったりしているのを知っても、中国の代表チームは大目に見て大会に参加する予定だとし、「オリンピックではスポーツで決着をつけるのが筋だろう」としている。

ただし、現地観光産業については、「オリンピックが終わってからも平昌を旅行で訪れる人などいるだろうか」と伝えている。（翻訳・編集/岡田）