新宿韓国商人連合会が取りまとめた統計データによると、日本最大のコリアンタウンとして知られる東京・新大久保界隈にある韓国系店舗は現在計384軒で、この4年近くで約4割減少した。韓国・聯合ニュースが5日付で伝えた。

連合会によると、今回の統計結果は日本地理学会が2013年に発表した論文に記載されている628軒から244軒、38．8％減少したことになる。

連合会は「単純なデータ比較だけでは正確な分析は難しいが、韓流ブームが2012年8月をピークに衰退し始めたこと、日韓両国の外交問題、日本における反韓デモなどの影響を受け、韓国系店舗の減少傾向が加速した」としている。

今回の具体的な調査の結果、韓国系店舗は新大久保界隈に最も多く分布しており、種類別のトップ3は韓国料理店（185軒）、雑貨店（34軒）、美容関連店舗（32軒）だった。だが、2013年と比較すると、韓国料理店は約100軒減少し、減少幅は最も大きかった。

新大久保にある韓国系店舗は、2002年ワールドカップ前後に勢いがつき始め、2010年に全盛期を迎えた。だが、それ以降店舗数は減少し始め、代わって他のアジア諸国の店舗がだんだんと増えてきている。

連合会は「新大久保界隈の韓国系店舗では売り上げが激減している。経営維持ができなくなった店舗が撤退し、そのあとには中国・べトナム・ミャンマーなどの店舗が出現している」とコメントした。（提供/人民網日本語版・編集/KM）