2017年4月21日、中国のポータルサイト・今日頭条は日本製品の質が高い理由について分析する記事を掲載した。

記事は、戦後すぐの日本製品は品質が非常に悪かったと指摘。低品質な製品と悪い評判は、国際的に発展していく上で大きな障害となることを悟った日本企業は、品質改革を行うようになったと紹介した。

品質改善に役立ったものの1つとして記事は、1940年代に発足した日本科学技術連盟が定期的に開催する「品質管理基礎講座」を挙げた。受講した多くの人が日本企業における品質管理活動の主力になったという。

また、さらなる顧客のニーズを満たすため、製造前の過程と検査後の品質管理も重要であると指摘。そのため、日本では60年代から教育と研修の重視、方針管理の実行、内部審査または品質管理診断の重視を特徴とした「全社的品質管理」（CWQC）が行われるようになったと紹介した。

CWQCの普及に伴い、自主的に職場の管理改善活動を継続的に行うQCサークルが登場。90年代中期には40万のQCサークルがあり、登録者数は300万人に上り、品質のさらなる向上に寄与したと論じた。

さらに、プラザ合意後には日本の優秀な経営者の指導の下、改善（Kaizen）、ジャスト・イン・タイム（JIT）、かんばん方式、リーン生産方式（LP）など多くの日本式の生産方式が生まれ、日本製は高品質とのブランドが確立されたと分析した。

これに対し、中国のネットユーザーから「中国にもQCやISO認証はある。でも中国の認証はごちそうして贈り物を渡してうまく接待すれば合格してしまうものばかり」、「中国人の物づくりも決して劣ってはいない。ただ、ルールや法を守らず、管理監督がなっていないだけ」、「中国人の理念では、製品品質が悪く生産サイクルが短いほどよい。大量の失業者を防げるから」など、問題点を指摘するコメントが寄せられた。（翻訳・編集/山中）