2017年8月13日、中国のポータルサイト・今日頭条に、サムスンのスマートフォンは世界で最も出荷台数が多いのに、なぜ中国では販売不振なのかについて分析する記事が掲載された。

記事は、サムスンのスマホは出荷量が世界一であると紹介。しかし、中国市場に限ってみると、シェア率がどんどん下がっているという。

記事は、その理由の1つとしてアップルによる猛攻を挙げた。世界第二のシェアを誇るアップルは、滑らかに動くiOSと先進的な設計理念を武器にサムスンとの差をどんどん縮めているという。

2つ目の理由は、中国メーカーの台頭だ。ファーウェイ、小米、OPPO、Vivoなどの中国メーカーは、以前のようなパクリではなくイノベーションを重視するようになっているからだという。

3つ目の理由は、インターネットマーケティングの攻勢だ。小米に代表されるネットスマホ企業は、インターネットマーケティングの強みを生かして伝統的な店舗での販売に大きな打撃を与えているという。しかし、サムスンは店舗や通常のネット販売を主としている。

4つ目の理由は、国際情勢だ。高高度防衛ミサイル（THAAD）問題で、多くの中国人ユーザーが抵抗感を持ったという。

5つ目の理由は、サムスンの品質問題だ。バッテリー爆発問題は、質の高さを売りにしていたサムスンには大きな打撃となり、多くのユーザーが忌避するようになったという。

これに対し、中国のネットユーザーから「でも俺はサムスンを支持する。やはり技術力の厚みが違う」という意見が寄せられたが少数派だった。むしろ「サムスンのディスプレイはいいと思うが、システムがだめだ。1年後にはフリーズしてどうしようもない。THAAD問題がなくてもサムスンは買わなくなったと思う」というコメントのように、シェア率の減少は必然という意見が大半を占めた。（翻訳・編集/山中）