2017年5月16日、環球時報は中国人と日本人のどちらがお金を持っているかについて論じた日本メディアの文章を紹介した。

「中国人は本当に日本人よりお金を持っているのか」と題した文章が疑問を呈しているのは、「日本における成人の毎月の小遣いが約2万5000円で、高級化粧品が1本1万8000円、携帯電話の月額料金が1万円以上という状況を考えると日本人は思ったよりもお金を持っていない。中国人の方がたくさんお金を持っている」という理論のようだ。

文章は「確かに表面的には日本人はそれほどお金を持っておらず、中国人はお金があるように見える」とする一方で、日本人の1人当たりGDPが中国人の4倍以上あること、中国でも日本より高価な衣服や自動車が売られていることを指摘。さらに、大量消費をする中国人観光客の数は中国の総人口から見れば10分の1以下であり、日本人全体と裕福な一部の中国人を並べて比較すること自体が無意味であるとを論じている。

記事を見た中国のネットユーザーからは「中国人が見かけ上金持ちに見えるのは、富がますます少数の人に手に集まっているから。平均は最大の不公平だ」「沿海部などの中国人はお金を持っているだろうが、中西部の農村の収入で比較すれば、依然として発展途上国だ」といったコメントが寄せられた。

また、「実際、日本人は本当に中国人が想像するより豊かでないと思う。ヨーロッパもそうだが、高福祉社会は貧富の二極分化が抑えられる一方で、全体の生活水準は低くなるのだ」「中国人は日本人より収入は低いが、未来に自信を持っている。一方日本人は経済の発展に対する自信を失い、未来を案じている」といった意見も見られた。（翻訳・編集/川尻）