中国ステルス戦闘機J−20のエンジン国産化が話題に=高まる期待と厳しい現実―中国

Record China    2017年5月31日(水) 20時30分

拡大

中国ではこのところ、自国が開発したステルス戦闘機「J−20」のエンジン国産化に対する注目が高まっている。J−20にはこれまで、ロシア製ターボファンエンジンのAL−31が搭載されてきた。写真はJ−20。

中国ではこのところ、自国が開発したステルス戦闘機「J−20(殲−20)」のエンジン国産化に対する注目が高まっている。J−20にはこれまで、ロシア製ターボファンエンジンのAL−31シリーズが搭載されてきた。

大きく注目を集めた報道の一つが、中国中央電視台(CCTV)が25日に放送したターボファンエンジン「WS−15(渦扇)」の開発過程を紹介する番組だ。番組内で「WS−15はJ−20用のエンジン」と明言されたためだ。

中国の軍関連情報は秘密主義の傾向が強い。武器開発についても公式な発表が少なく、「出所不明」の情報が広まることが多い。後になり「事実を反映」または「ほぼ事実だった」と分かり、何らかの意図で軍が情報を漏らしていたと考えられるケースも多いが、軍事ウオッチャーやマニアはインターネットなどで広まった各種情報の信憑性についても議論を繰り広げることになる。

国営メディアである中国中央テレビなどは「官方媒体(当局メディア)」と呼ばれており、報道内容は公式発表に等しい意義があるとみなされている。これまでもWS−15はJ−20用のエンジンとされていたが、中国中央テレビの報道で改めて確実になったと注目された。

中国メディアの捜狐は27日、最近になりロシアでも「中国のWS−15は基本的に完成した」との報道があったと紹介する記事を発表した。同記事は中国中央テレビの番組も踏襲した上で、WS−15の最大推力は161.8キロニュートンで、米ステルス戦闘機のF−22が搭載するプラット・アンド・ホイットニーF−119の156キロニュートンより大きいと紹介。「WS−15に換装したJ−20は速度と航続距離の面で現在より相当に向上する。もはや超音速巡航は米ロの主導ではない」などと論じた。

しかしWS−15については楽観的な見方ばかりが報じられているわけではない。同じく中国メディアの新浪網は29日、航空エンジンの開発パターンなどを踏まえ「WS−15がJ-20の動力となる大任を果たすのはまだ難しい。現段階でロシア製エンジンを用いるのはやむを得ない必然」と題する記事を発表した。

同記事は、中国中央テレビの25日放送の番組について、WS−15製作の現場風景や、J−20の飛行する姿は紹介されたが、「厳密に言えばJ−20にWS−15がすでに用いられているかどうかは示さなかった」と指摘。現在もJ−20に搭載されているエンジンはロシアのAL−31シリーズの中で比較的新しい改良型のAL−31F−M1との見方があると紹介した。

航空エンジンの開発で欠かせないのが、上空を飛行中のさまざまな条件を地上の設備で作り出して運転試験を行う高空性能試験だ。新浪網によると、WS−15の高空性能試験は2009年に完了する予定だったが、08年の四川大地震の影響もあり大幅な遅れが出たという。

同記事はさらに、新たな航空エンジンを開発するためには、原型エンジンと量産型エンジンを製作し、地上実験や高空性能試験、さらに実際の機体に搭載しての試験を繰り返さねばならないので、開発には短くても10年、長ければ20年以上の時間が必要になると指摘した。

中国における過去の事例としては、1980年代に計画が立てられたWS−10の開発には約20年もの時間がかかったと指摘。同エンジンは中国がロシアのSu−27をベースにして開発したJ−11B戦闘機に搭載されることになったが、使用開始後にも信頼性の問題を起こしたのでエンジンを搭載できないJ−11Bが大量に発生する事態が発生した。記事は、航空エンジンの開発が困難を伴うのは中国に限ったことではなく、米国でも新型エンジンの投入が当初予定より遅れたことがあると紹介した。

中国では3月9日、「J−20が空軍部隊に配備された」との報道があった。記事はJ−20の配備について、全面的なものでなく空軍部隊が試験運用している段階との見方を示し、米軍や米国の同盟国が米ステルス戦闘機のF−22やF−35の配備を進めている現状を考えれば、中国はJ−20の「実戦力化」を早急に進めねばならず、現状では成熟して信頼できるロシア製のエンジンを使用するのが極めて現実的な選択だと主張した。(翻訳・編集/入越)

この記事のコメントを見る

ピックアップ



   

we`re

RecordChina

お問い合わせ

Record China・記事へのご意見・お問い合わせはこちら

お問い合わせ

業務提携

Record Chinaへの業務提携に関するお問い合わせはこちら

業務提携