2018年3月17日、中国メディアの券商中国は、「日本のテレビ番組を見ても、実際に日本を訪れても、ひどく太った人を見かけることがめったにないことに気づいて驚く中国人が少なくない」とし、日本人の肥満率の低さについて分析する記事を掲載した。

記事はまず、世界保健機関（WHO）の調べによると、日本は先進国の中で最も肥満率が低いとし、今年の肥満率は4％で、フランスの11％、米国の32％に比べるとひときわ低いと紹介した。

さらに「日本人は日常生活の中ではそれほどスポーツをするわけでもない」とし、医学誌「ランセット」の調べで、「スポーツをしない国」のワースト11位に入っていることも伝えた。一方、米国では何らかのスポーツをしている人に割合は40％を超えるという。

その上で記事は「日本人の肥満率が低いのは、食習慣や生活習慣が深く影響している」と指摘。食事面では「比較的低カロリーだが、品数が多く、小さめの器が好まれ、『腹八分目』が習慣になっている」とし、「朝食をしっかり取る人が多く、外食をする回数は少ないという特徴がある。昼食も外食ではなく、お弁当を作って持って行く人が多い」と紹介した。

生活面については「マイカー所有率が高いにもかかわらず、無駄や浪費を嫌って徒歩や自転車での移動が好まれる」と紹介。「配車アプリの参入が難しい原因にもなっている」とした。また「通勤時間が長く、知らず知らずの間にカロリーを消費することになる」とも伝えた。

記事はさらに、日本の厚生労働省が2008年から「スマート・ライフ・プロジェクト」を実施し、国民の健康意識の向上や健康寿命の延伸を図り、企業と連携して取り組んでいることも紹介。「日本は少子高齢化が激しく、医療費負担が重くなることが予想されており、その抑制は重要な課題になっている」と伝えた。

また、日本では子どもの「食育」も盛んで、幼い頃から健康的な食習慣を身につける環境が重視されていることも伝えている。（翻訳・編集/岡田）