ここ数年、中国人観光客の海外での「爆買い」現象は世界の注目を集めている。だが、中国人観光客の減少とともに日本や韓国などの人気の観光地もその影響を受けて熱気が冷めてしまった。こうした中、日本の観光業界は温泉ツアーや健康診断ツアーなど特色ある観光プランを立て、また他国の観光客を引きつける策を打ち出すことで、状況に対応している。

日本人ジャーナリストの中島恵氏は、中国人観光客の「爆買い」に関する書籍を出版している。書籍の中で中島氏は「『爆買い』は一時的な風潮に過ぎない。日本の観光業者らは、団体ツアー受け入れは将来につながるものではなく、プライベート旅行やテーマのある旅行の運営に転換しなければならないことを分かっている」と指摘した。

さらに、富裕層をターゲートとする旅行会社が出現し、温泉や健康診断という旅行プランを打ち出して大人気となった。中国人観光客だけに頼らないように、小売店も客の多元化に取り組んでいる。例えば、岩崎眼鏡店はリスクに備えるために、中国語の堪能な店員の代わりにタブレットを利用して通訳サービスを行っている。

また、同書は商品よりサービスの方にさらに持続的な魅力があると指摘。日本の業界は爆買いの対象を「物」から「事」に導き、化粧品や家電の爆買いを寺社巡りや陶芸体験に変えようと努めている。

このほか、これまで日本人客のニーズを満たすことに集中してきた日本の業界は、中国人観光客の激増につれて、「外国人の立場」にも立ってサービスを向上させるようになっている。水筒をいつも持参してお茶を飲む習慣のある中国人観光客向けに、名古屋の空港には給湯器が設置された。また、機内への液体持ち込みが禁じられていることを踏まえ、保安検査場に「液体専用のごみ箱」が設置され、お茶の処理が便利になった。こうしたやり方はいずれも日本観光の競争力向上を狙ったものであり、参考にする価値がある。（提供/環球網・編集/インナ、黄テイ）