2017年7月19日、韓国・毎日経済など複数の韓国メディアによると、韓国で大気汚染の原因となっている粒子状物質の50％以上が、海外からの流入ではなく韓国国内で発生していることが調査で分かった。

韓国環境部と国立環境科学院は19日、ソウルのプレスセンターで、米国航空宇宙局（NASA）と昨年5〜6月に合同で行った「韓・米協力国内大気の質 共同調査」の予備総合報告書の説明会を開き、ソウル・オリンピック公園で測定された粒子状物質のうち、PM2．5においてはその52％が国内で発生していたと明らかにした。

一方、韓国でこれまで大気汚染の主因と目されてきた中国から飛来する粒子状物質の割合は、全体の34％（山東省22％・北京7％・上海5％）にとどまったことが分かった。

粒子状物質は直径により、10マイクロメートル（100万分の1ミリ）よりも小さいものはPM10、2．5マイクロメートルよりも小さいものはPM2．5に分類される。

この報道に韓国のネットユーザーからは3500を超えるコメントが集まっているが、そのほとんどが測定結果への不信の声だ。

コメント欄には、「中国の影響が34％だなんて、本当か？」「実際はほとんど100％だろう」「少なくとも50％は超えてるって」など中国の影響を独自に推測する声や、「調査が行われた5〜6月には34％だったかもしれないが、暖房を使う時期はもっと高いと思う」「冬にもう一度調べてみて」「風向きによる影響は考慮したのか」など、測定時期や方法への懐疑的な意見が並んだ。（翻訳・編集/三田）