2008年4月26日、国際オリンピック委員会（IOC）のジャック・ロゲ会長は、英紙「フィナンシャル・タイムズ」の取材に応じ「西側諸国は人権問題と称して中国に吠えかかるのを止めるべきだ」と述べた。中国新聞ネットが伝えた。

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ロゲ会長はインタビューの中で、「西側諸国は自らの意見を他人に押し付けるのが好きなようだが、これが中国との対話で犯した最大の過ち」と指摘。「相手を尊重し、落ち着いた態度で進めなければ逆効果だ」と述べた。

また、「西洋はフランス革命以降、200年かけて今日の姿が作られてきたが、中華人民共和国は1949年に成立したばかりなのだ」と歴史的背景を語り、「西洋人が植民地政策を終わらせたのは、わずか40年前。われわれも自らを振り返り、もっと謙虚になるべきだ」と呼び掛けた。

さらに「われわれは中国にもっと時間を与える義務がある。五輪は中国社会に必ずやプラスの影響をもたらすはず」と訴え、「個人的に北京方面との関係は良好だ」と語った。（翻訳・編集/NN）