英誌・エコノミスト（The Economist）は15日、「人工知能分野で中国は米国に匹敵するだろう」と題する記事を掲載した。

今年1月、マイクロソフトの元副総裁であった陸奇氏は中国の大手検索サイト・百度の最高執行責任者になった。中国の春節に被ったことで、人工知能協会は1月下旬予定の年次総会を延期させてしまった。これらのことから考えて、ビッグデータや自動運転などを中心とする人工知能の分野で、中国は米国に匹敵しており、やがては超えていくだろうとみられている。

ホワイトハウスの報告によると、中国が発表するディープラーニング（人工知能の一つ）に関する論文は米国を超えた。プライスウォーターハウスクーパースは2030年までに人工知能が世界GDPの増加に16兆ドル寄与し、その半分近くが中国で生まれると予測した。

中国はなぜこんなにも力強いのか。人工知能を発展させるために最も基本的な要素である計算能力と資金から考えれば分かる。中国はいずれにも余裕がある。中国では、大手会社から創設したばかりの会社まで、すべてがデータセンターの構築に急いでいる。ここ数年、クラウドコンピューティング市場は30％を超える成長を達成しており、今後も引き続き増加すると予測されている。Wuzhen−instituteのデータによると、2012年から2016年までに、中国の人工知能関連企業は26億ドルの資金を獲得した。これは米国企業の179億ドルには及ばなかったが、成長スピードは極めて速いと言えよう。

そのほか、中国を人工知能の聖地にさせた理由には2種類の優位がある。1つは豊富な研究職人材である。中国人は数学の能力が高く、また言語や翻訳を研究する伝統もある。トップの人工知能専門家を中国で発見するのは米国ほど容易ではないが、数多くの大学ですでに人工知能の授業が設けられており、数年後このような状況は変わるに違いないと専門家が指摘している。世界レベルでのトレーニングにトレーニングを重ねた人工知能学者の中で、中国科学者の割合は4割を超えるとの見込みもある。

もう一つはデータだ。人工知能の最も重要な部分である。これまで、ソフトウェアとデジタル製品の大部分はコードによって編成されたプログラムに従って作動してきたので、優れたプログラマーを擁する国が優位に立っていた。現在、このようなプログラムは大量のデータに頼るモデルとなりつつある。データは得やすければ得やすいほど、人工知能製品はスマートとなるのだ。中国は人口規模が大きく、多元性にも富む。これらは上述のサイクルの強力な動力源となっている。日常生活レベルで、約14億人が生むデータの量はほかの国のその総数よりも多いのだ。

中国の人工知能のもう一つの強力な支持者は政府だ。中国現在の政策立案において、人工知能技術は特別な地位に立っている。科学技術会社と政府機関が密接に協力し、企業家も中国の人材とデータ優位を利用している。数多くの人工知能企業は創立してからわずか1、2年だが、その発展のスピードは西側国家より速いのだ。（提供/環球網・編集/インナ、黄テイ）