中国メディアの新浪網は9日、中国は自国が開発したステルス戦闘機の「J−20（殲−20）」に、VR（仮想現実）技術を応用して操縦桿（かん）を介さずパイロットの「意念の力」で飛行させる技術を導入しつつあるとする記事を掲載した。

J−20の開発は2007年には本格化したとされる。中国メディアは2017年3月、J−20は中国空軍の「某基地」に配備済みと報じた。さらに、同年7月30日に開催された中国人民解放軍建軍90周年を記念する軍事パレードでは、5機のJ−20による編隊飛行が披露された。

新浪網は、新華社が7月31日に発表したJ−20配属部隊の張昊隊長の言葉を紹介する記事に注目した。張隊長は、J−20の操縦性の良さを絶賛する説明の中に「離陸時に操縦桿に力を加える必要はない。『意念』によればよい」、「これまでの経験のように操縦桿に力を加えると、敏感で反応性の高い戦闘機は信頼性を置けない急角度で上昇することになる」などの表現を交えた。

記事は専門家の意見を求めた上で、「意念による離陸」とは、VR技術を応用して装着ヘルメットからパイロットの脳波を感知して、操縦桿などを介せずに飛行を制御する技術との見方を示した。操縦桿も存在するのは、パイロットの「意念」が正確に伝わらなかった場合に修正するためと説明。さらに、各種操作について飛行機が異常な反応を起こさないよう、「意念」読み取りを修正するためのシステムが必要なはずと論じた。

VR技術の軍用機操作への応用については、米国がすでにJHMCS（統合ヘルメット装着式目標指定システム）と呼ばれるヘッドマウントディスプレイを実用化している。

同装置はパイロットが装着したゴーグル内に自機の周囲の状況と各種情報が映し出されるもので、パイロットは攻撃目標に顔を向けるだけで、ミサイルのロックオンができる。さらに機体に取り付けた複数のカメラからの映像をゴーグルの画面に投影することで、パイロットはあたかも自機機体が存在しないかのように、周囲360度の状況をすべて目視できる。JHMCSは日本の自衛隊も導入している。

新浪網は、J−20には米国が開発したJHMCSよりもさらに高度な装置が導入されており、攻撃目標の決定やミサイルのロックや発射、さらに操縦に至るまでのすべてを、パイロットは「手を用いる」ことなしで「意念」を込めることで実行できる技術が開発されているとの見方を示した。

同時に、中国中央テレビが7月30日に発表した張昊隊長によるJ−20の性能を説明する映像で、背景に置かれた機体の番号部分がぼかされていたことにも注目。VR技術の応用による「意念による操縦」は量産タイプのJ−20には導入されておらず、現在は実証機への導入段階なので秘密保持ために機体番号を明らかにしなかったとの見方を示した。

VRについては過去数年間にわたり、ゲームやエンタメ系分野への応用が盛んになったことなどに伴い、各種技術が大幅に向上した経緯がある。現在は産業方面を含め、それ以外の分野への応用が急速に進められている。

米企業のニューラブル（Neurable）は、ヘッドセットにつけられた複数の脳波読み取りセンサーによりVR空間内におけるさまざまな行動を「意志の力」だけで行う装置を開発し、米・ロサンゼルスで7月30日から8月3日まで開催されたメディアアートの世界的展示会であるSIGGRAPH　2017（シグラフ2007）に出展している。（翻訳・編集/如月隼人）