2017年10月1日、中国のポータルサイト・今日頭条に、日本では70年前に漢字廃止の動きがあったことを伝える記事が掲載された。

記事は、中国で発明された漢字は日本人にとってひらがなと共に日本語を構成する重要な要素であり、日本文化の至る所に浸透していて、漢字に誇りすら抱いていると伝えた。

しかし、およそ70年前の戦後間もないころ、米国主導の連合軍に占領された日本では、軍国主義であった日本を改革するため「漢字を廃止する」計画があったと紹介した。

その理由は、米国人が、複雑な漢字を多くの日本人が読めるとは思わず、漢字が日本人の教育程度に悪影響を与えていると考えたことや、「一億玉砕」などの漢字のスローガンが米国人に悪いイメージを与えたためだという。

そのため、米国の教育使節団は、「漢字と仮名を廃止してローマ字にすることで、識字率が向上し民主主義を促進できる」と報告。「漢字で誤った情報が伝えられ、事実を知らない国民に、誤った判断をさせることになった。民主主義を促進するためにはこの悪魔の文字を廃止する必要がある」という結論になったという。この時には、大手新聞社も社説などで漢字廃止を支持していた。

しかし、1948年に全国の15歳から64歳までの1万7000人を対象にした調査を行ったところ、非識字率がわずか2．1％という結果だった。この調査は農村の主婦や年配女性も対象に含まれていたため、この結果に米国と改革派の日本人は非常に驚いたという。

それで記事は、圧倒的に高い識字率が漢字を守ったとし、漢字文化圏に残った日本は本当にラッキーだったと分析。名前には漢字を使用しつつも漢字廃止を声高に叫ぶ韓国人との違いを強調して記事を結んだ。（翻訳・編集/山中）