2017年10月9日、海外網は、中国卓球スーパーリーグが外国人選手の参加を制限したことについて、日本メディアが被害妄想を抱いているとする記事を掲載した。

記事は「日本メディアは、外国人選手の制限について『中国卓球界が日本の若手選手の台頭を脅威と感じており、外国選手を制限するという名分で日本選手を排除した』と推測している。しかし、日本は冷静に考えてみるべきだ。中国のことを『やり過ぎ』と言うが、日本の大相撲だって国際化に踏み切れずに各相撲部屋に所属する外国人力士の数を制限しているではないか。米大リーグだって、主力で活躍しているのはほとんどが米国人だ」とした。

また、柔道を「お家芸」としてきた日本が、国際大会で外国の勢力に地位を奪われている状況を指摘。その原因は選手の実力低下ではなく、頻繁に行われるルール改定に選手を対応させられていないという管理上の落ち度だと論じている。

記事は「日本メディアにはなおも被害妄想の傾向があり、中国がしばしば日本に対して競争を仕掛け、打撃を加えようとしていると称する。例えば、中国主導のアジアインフラ投資銀行（AIIB）は日本をターゲットにしたものだと言い、中国政府による電気自動車推進政策も日本の自動車産業を壊滅させる措置だと報じるのだ。日本メディアは、日本が世界で独特の存在感を発揮し続けるとともに、世界にその名をとどろかせる人物を育成しなければならないと論じている。そして、中国が日本を締め出すなら、日本は世界の一流選手を集めた大会を自らの手で開催しようではないか、そうすれば中国卓球界は手のひら返しで態度を変えるはず。受け身になるよりも、攻めの姿勢が必要だなどと伝えている」とした。（翻訳・編集/川尻）