2008年7月10日、中国経済網によれば、オリンピックの期間中、北京などの都市で半数近いサラリーマンが休暇を取る予定があり、3分の1の人は他の都市へ旅行に出かける計画だということが、中国の市場調査会社大手「益普索」が行った調査で判明した。

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調査は、オリンピック開催都市である北京、青島、上海、瀋陽、天津、秦皇島と、非開催都市である広州、武漢、西安の9都市で、16〜60歳の現地住民を対象に行われた。中でも、オリンピックの主催都市である北京では半数近い人が休暇を取り、そのうち52％の人が1週間以内の休暇、34％の人は2週間以上の休暇を取るという。

都市別の休暇の取得割合と日数は次のとおり。北京（47．83％、10．83日）、青島（5．83％、9．77日）、上海（0．63％、8．05日）、天津（7．63％、9．02日）、瀋陽（9．94％、8．65日）、秦皇島（5．93％、9．58日）、広州（3．53％、8．76日）、武漢（6．13％、10．43日）、西安（1．7％、10．37日）。

また、9都市で3分の1以上の人が他の都市へ旅行に行くと答えたが、旅行先は北京がダントツのトップで、上海（2位）の倍以上となった。さらに調査では、23％の人がオリンピック期間中は買い物など外出時間を減らし、テレビなどで競技の観戦をすると答えているという。（翻訳・編集/岡田）