2018年11月4日、環球時報（電子版）によると、中国のネット通販の一大商戦日である「独身の日（11月11日）を控え、日本企業も参戦の動きを見せている。

記事によると、北京市で働く25歳の女性・王さんは、日本ブランドの洗顔フォームをずっとネットで購入してきた。王さんは「日本ブランドの製品は泡立ちがよく、自分の肌に合っている。今では夫も使っている」と話す。3％の輸入税を含めて価格は150元（約2453円）と中国製品の3～5倍もするが、王さんにとっては必需品。今では友人の女性たちも愛用しているという。

また、上海で働く29歳の女性・劉さんは、日本製の「超立体マスク」の愛用者だという。毎年冬になると大気汚染が深刻化する華北・華東地方では欠かせないといい、「中国製のマスクは呼吸がしづらい。日本製は着心地がいい」と語る。友人にも勧めており、日本旅行に行く友人に買ってきてもらうこともあるそうだ。

記事は、「ブランドを重視する中国の消費者にとって、日本製品は最高の選択肢」とし、「日本から中国への化粧品輸出額は17年、過去最高の130億元（約2124億円）に達した。『独身の日』は日本企業にとっても書き入れ時だ」と指摘。日本企業関係者が「この日は利益を増やすことより、知名度を上げることが重要になる」と話していると紹介している。（編集・翻訳/大宮）