2017年12月21日、新浪は、中国空軍が遠海訓練の規模や範囲を拡大し続ける状況に、日本が「対応しきれない」と悲鳴を上げているとするコラムを掲載した。

記事は「資料によれば、日本は中国軍機への対応を主にF15J戦闘機に頼っている。航続距離の長さ、速度の高さにより真っ先に現場に駆けつけられることが長所だが、その製造期間は1981年から1998年であり、古いものは既に35年、新しいものでも19年と延命措置が必要な時期に差し掛かっている。近年の中国による遠海訓練強化によって『老体』はますます疲弊しているのだが、悲惨なことに米軍は既にF15戦闘機の延命計画を取りやめつつあり、F35戦闘機に世代交代させようとしている。日本が抱いていたF15Jの改良計画は水泡に帰してしまった」と伝えている。

そして「日本は性能でF15Jを大幅に上回るF35A戦闘機を購入したが、F35Aには中国軍機の監視任務を担う上で重大な問題がある。F35Aは高いステルス性能を持っているが、中国軍機の周辺で堂々と飛んでしまっては、中国側に電磁信号を収集される可能性が大きくなり、今後の戦闘能力に極めて重大な影響を及ぼすことになるのだ」という専門家の見解を紹介した。

また、日本メディアからは「F15Jが老朽化し、新世代のF35は派遣できない。今後中国軍機が堂々と日本周辺に姿を見せても、航空自衛隊はどうすることもできない。おまけに将来中国がJ20を遠海訓練に出動させるようになれば、日本は発見することさえできなくなる」との嘆きが、日本のネットユーザーからは「日本の行動は米国のためのアルバイトなのだから、軍機のメンテナンス代を米国に請求すべき」との声が出ていると紹介した。（翻訳・編集/川尻）