独メディアは21日、「中国は世界のデジタル強国へ成長していく」と題する記事を掲載した。イノベーション事業への強力な支援のもと、中国はデジタル産業において世界のリーダーになる見込みである。現在、中国はすでにデジタル応用、インターネット、通信分野の先駆者となった。これからの数年間、中国企業は世界市場を征服することになるだろう。欧米諸国は厳しい競争に追い込まれるとみられている。環球時報が22日付で伝えた。

こうした構造転換は欧州のさまざまな対中国防衛策で証明されつつある。例えば、中国企業の電気自動車用電池の市場における影響力が大きくなるにつれて、欧州企業は再編や合併をせざるを得ないことになった。また、中国中車（CRRC）に対抗するために、シーメンスは鉄道業務、特に高速鉄道の分野において、フランスのアルストムグループと協力関係を結んだ。

デジタル技術分野における中国の奮い立ちの根本的な原因と言えば、政府の遠大な見識が挙げられる。中国は長年にわたって国家経済を根本から転換させ、イノベーションによるサービス型の社会をバックアップしている。

この戦略のおかげで、中国は大きな成績を収めた。中興通訊とファーウェイ（華為）は2016年、世界で特許申請件数の最も多い会社となった。研究開発の投資に関しても、昨年、中国は米国に続いて世界2位になった。さらに、2020年、中国の電子商取引市場は米国、英国、日本、ドイツ、フランスの総計を超えると予測されている。

成功の源は中国の巨大な潜在力に深く関わっている。中国の8億人の労働力のうち、約1億7000万人が高等教育または専門教育を受けている。外国で技術や自然科学を勉強してから帰国しようという留学生もたくさんいる。

人材だけではなく、技術分野においても中国には数多くの若い企業がある。2016年、中国が引き寄せたベンチャーキャピタルは世界の約4分の1を占めた。深センではここ数年、3万社近い企業が誕生した。現在、中国はモデル転換を引き続き進めており、これからも世界に大きな影響を与えることになるだろう。（提供/環球網・編集/インナ）