2008年10月7日、中国の自然科学分野における最高研究機関である中国科学院の研究グループが「国家健康報告」を発表した。中国新聞網が伝えた。

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「国家健康報告」は中国科学院の健康研究プロジェクトグループが、国の健康度などについて総合的な統計分析を行ったもので、全世界のGDPの89．5％、人口の76．6％、国土面積の64．2％を占める45か国を分析対象としている。

報告によれば、国の健康度の推移から分析したところ、21世紀に入ってからは世界的に健康度が「成長傾向」にあるとされており、中国を含む27か国で健康度が上がっているという。アメリカ、イギリスなど5か国は「ゼロ成長」。ドイツ、スペインなど13か国は「マイナス成長」となっているという。この報告中の「世界『国家健康度』ランキング」によれば、世界45か国のうち、上位3か国はフィンランド、デンマーク、スウェーデン。中国は13位で、「標準レベル」となっている。

このほか、報告では国の健康度こそが中国の持続的発展の根拠になっていると指摘されているが、韓国のあるメディアが発表した、国の発展段階を年齢であらわした分析調査によれば、日本は46歳、韓国は36歳、中国は33歳だったという。（翻訳・編集/岡田）