2008年12月6日、サルコジ大統領がダライ・ラマ14世との会談を行ったことに関連し、フランス国内のインターネット上では大統領への批判だけでなく、中国製品ボイコットの呼びかけなど、中国への対抗議論が熱を帯びてきているという。環球時報が伝えた。

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フランス国内メディアの報道によると、両者の会談に関連した中国でのフランス製品ボイコット論争について、フランスのネットユーザー間でも盛んに議論が行われるようになり、大統領批判だけでなく、「中国への対抗」「中国製品ボイコット」を呼びかける意見も多数見られるようになったという。

あるネットユーザーは「中国人と交渉するには、まず孫氏の兵法を学べ」と煽り、別のユーザーは「中国がフランス製品をボイコットしても損失はわずかだが、フランスが中国製品をボイコットすれば中国は莫大な損失を被る」と対抗意識を示す。

さらに「消費者は中国製の低品質の商品にとっくに嫌気がさしている」「欧州各国が一団となって中国に対抗すべきだ」「中国が繊維製品の輸出を止められるはずがない」など、中国への対抗議論はヒートアップする一方だという。（翻訳・編集/HA）