2008年12月19日、「荊楚網」は北京大学メディア研究者・王錦思（ワン・ジンスー）氏のコラム「日本がなければ、改革開放は大きく異なっていた」を掲載した。

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王氏は歴史問題、尖閣諸島問題など日中両国は多くの対立点を抱えていることを認めながらも、中国が飛躍的な成長を遂げた改革開放の影に日本が大きな影響を与えたことを指摘した。

1979年、大平正芳元首相は中国を訪問し、経済、教育、文化などの各分野での支援を約束した。以来、日本は中国にとって最大の援助国となり、その総額は2000億元以上、中国が受け取った援助額全体の67％を占めている。さらに2002年までに延べ1万2000人の専門家を中国に派遣、農村開発、環境保護、医療、教育などの分野で大きな役割を果たした。日中貿易は年々成長を続け、07年には2366億ドルと9年連続で史上最高額を更新している。今や中国はアメリカに取って代わり、日本最大の貿易相手国となっている。

1978年、中国国務院副総理であったトウ小平氏は日本を訪問したが、新幹線をはじめとする日本の近代的な社会に驚き、「何が近代化なのかよくわかった」と洩らしたという。王氏は「日本の発展の経験を持ち帰りたい」と意気込んだトウ氏の訪日体験がその後、中国の改革開放に大きく影響したことは疑う余地がないと指摘し、もちろん日本がなくても中国は改革開放の道を歩んでいただろうが、その道程は現在とは大きく異なったものとなっていただろうと述べている。（翻訳・編集/KT）