2009年2月10日、中国青年報によると、同紙社会調査センターが行ったアンケート調査で、金融危機の影響で収入が減少傾向の中、83．8％が副業を検討していることがわかった。

【その他の写真】

調査は同センターが清華大学媒介調査実験室を通じて3092人に対して行った。その結果、回答者の77．5％が「自分の周りで副業を検討中または副業している人が増えた」とし、83．8％が「自らも副業を検討している」と回答した。一方、「考えたことがない」は7．4％に過ぎなかった。

副業を検討している理由としては、84．5％が「現在の収入では生活へのプレッシャーが大きく、副業によってより多くの収入が得られるから」とし、49．4％が「時間的な余裕があるから」、43．0％が「より多くの知識や経験が得られるから」を挙げた。副業をする人に対する見方については、30．0％が「向上心がある」と積極的に肯定したものの、25．2％が「本業への集中力を分散させる恐れがある」との意見を寄せた。

また、副業をしている階層別では「中低所得層」が58．0％と半数以上を占め、「大卒以上の高学歴層」が31．5％、「短大・専門学校卒以下」が22．5％で、「高所得者層」は9．5％に過ぎなかった。

専門家は、副業が増えている理由として「金融危機の影響で、副業に関する情報が以前より30％以上増加しており、企業側のニーズも高まっている」と指摘し、「中小企業などでは人件費を抑えるため副業希望者を積極的に採用している」と分析している。（翻訳・編集/HA）