2009年2月20日、生命時報によると、米ハーバード大学公衆衛生大学院は中国のデータなどを基に、2003年から2033年までの30年間で、中国では8300万人が慢性閉塞性肺疾患（COPD）や肺がんで死亡する恐れがあるとする報告書をまとめた。

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肺がんは、すでに中国で死因の上位に数えられている。同報告書は、「肺がんによる死亡者数は30年間で1800万人に達する」と警告。中国抗癌協会肺癌専業委員会主任委員、広東省肺癌研究所所長の呉一龍（ウー・イーロン）教授は、「30年間に1800万人ということは、年間にして60万人、毎日1644人、毎分1人が命を落とす計算になる。つまり、肺がんの致死力は震度8クラスの大地震よりもはるかに大きいと言える」と指摘している。

呉教授によると、中国では男性の2人に1人が喫煙者。また、一般家庭の7割が木材や石炭、農作物の不要な部分を燃料として利用しており、肺がん発症の75％はこうした喫煙と室内汚染の相乗作用によるものとみられている。さらに、深刻な大気汚染も大きなリスクである。呉教授は、1日も早い禁煙と定期的な肺がん検診の必要性を呼びかけている。

近年における肺がん治療の進歩は目覚ましく、抗がん剤の副作用が軽減されたことで、患者のQOL（クオリティ・オブ・ライフ）は向上している。このほか、上海羅氏製薬有限公司が中国国内の患者のために1600万元（約2億1600万円）相当の肺がん治療薬・タルセバを追加で寄付する意向であることが、記事により明らかにされている。（翻訳・編集/SN）