2009年3月13日、環球時報によると、英紙「ガーディアン」は12日、「中国が生態環境の悪化を憂慮、植樹・造林に注力」と題した記事で、無計画な樹木の伐採による被害や中国政府の対策などを紹介した。

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記事によると、黒龍江省伊春市は、かつて密集した森林に覆われた緑豊かな街だった。しかし現在は、林業部の元官員が「伐採する木がない」と嘆くほど荒れ果てた状態に変化してしまっている。原因は50年以上にも及ぶ無計画な伐採にあり、その影響でここ10年ほどは黄砂の被害が起きているだけでなく、保水能力を持った樹木の減少で洪水被害も多発しているという。

中国政府はこうした状況に対し、伐採の抑制や植樹・造林などの対策を強化。毎年持続的に投資を続けることにより、全国で年平均400万ヘクタールの植樹・造林を行ってきた。また、辺境地区には飛行機で種子を散布したり、一部の林業関係者に対しては伐採の禁止を命じたりした。その結果、中国の森林カバー率は1980年代初期の12％から現在は18％以上に改善されている。

しかし、造林された土地の多くがすでに半砂漠化していたり、植樹されたのが単一種の樹木だったりと問題も多く、記事では「こうした努力が必ずしも安定した生態系の確立につながるとは限らない」と指摘している。（翻訳・編集/HA）